大地震など大規模災害の発生時に、被災地に開設される臨時災害ＦＭ局の立ち上げを支援するボランティアチームが、放送局のＯＢ、ＯＧらによって編成され、メンバーらが６月１８日、関西プレスクラブで記者会見を行った。
臨時災害ＦＭ局は、被災地の住民に災害状況、避難先などの情報や、給水、入浴、食料の配給、交通の復旧などの生活情報を伝えるために、簡易な手続きによって自治体単位で一定期間開設される。阪神大震災の際に兵庫県で初めて設けられ、東日本大震災では２９局が開設された。
ボランティアチームの中心は、ＮＨＫや民放各局などでアナウンサー、プロデューサー、記者、技術者として勤務した人たちで、平均年齢は７０歳台半ば。現役の女性フリーアナウンサーや気象予報士も加わり、発足メンバーは２０人余りとなった。
同チームは災害発生時に自治体の要請を受け、アナウンサー、デスク、取材、技術、庶務などのユニットを編成し現地に派遣、送信機器、アンテナなどの機材の手配も行い、専門の担当者が少ない自治体の臨時災害ＦＭ局の立ち上げと情報発信を支援する。
平常時には、自治体の職員や地元の市民スタッフに、災害時の正確な情報収集、機敏な情報発信の方法、アナウンスや機器操作などを指導する。
チームの発起人の吉井正彦氏（博報堂ＯＢ、メディアプロデュサー）は「阪神大震災で臨時災害ＦＭ局の開局にかかわった経験をいかしたかった」と発足のきっかけを説明。メンバーの青木和雄氏（毎日放送ＯＢ、フリーアナウンサー）は「南海トラフ地震など大災害はいつ起きるかわからない。１０年後にはわれわれはいないかも知れない。それに備えて若い放送マンや取材記者も是非、チームに加わってほしい」と呼びかけた。
チームへの参加希望や問い合わせは、一般社団法人 日本ＳＤＧｓ協会・災害対策推進チーム（電話06－4256－2694、ＦＡＸ06－4708－7984、bosai@japansdgs.net）まで。
