大阪府立病院機構の5つのパンフレット
先進医療から児童虐待防止まで
地方独立行政法人大阪府立病院機構（遠山正彌理事長）と報道機関との懇談会が11月2日、大阪市中央区の大阪国際がんセンターで開催された。同機構の5病院から以下の医師・研究員が登壇し、それぞれ最新の取り組みや課題について説明した。
大阪急性期・総合医療センター（大阪市住吉区）心臓外科の菊池篤志副部長：「三尖弁（さんせんべん）に対するカテーテル治療」▽大阪はびきの医療センター（羽曳野市）の赤田忍副院長：「無痛分娩の未来」▽大阪精神医療センター（枚方市）の伊藤祐規特別研究員：「デジタル技術を利用したフレイル・転倒リスク評価法の開発」▽大阪国際がんセンター（大阪市中央区）の松浦成昭総長：「10年目の歩みと今後の課題」▽大阪母子医療センター（和泉市）の光田信明病院長：「総合周産期母子医療センターにおける妊娠期からの児童虐待予防」
各病院の発表概要は以下の通り。
菊池篤志副部長（大阪急性期・総合医療センター） 心筋梗塞の死亡率は大きく減少しているが、高齢化に伴い弁膜症を背景とした心不全が増加している。これまで治療の必要性が十分に認識されてこなかった「三尖弁閉鎖不全症」に対するカテーテル治療の取り組みを紹介した。三尖弁は単独外科手術の成績が必ずしも良くなかったが、2026年より同センターでも重症例に対するカテーテル治療が可能となり、多くの治療実績を上げている。
赤田忍副院長（大阪はびきの医療センター） 日本の無痛分娩率が16%と75%を超える欧米に比べて低水準である一方、ここ数年、妊産婦のニーズにより急速に増加している現状に触れ、安全で快適な分娩のあり方について解説した。無痛分娩は単なる痛みの緩和に留まらず、AIなどのデジタル技術による麻酔の精密制御やチーム医療の構築により、満足度の高いお産が可能になると指摘。同センターでは2025年までに1600件を超える無痛分娩（35.5％）を提供しており、すべての女性が自分らしい出産を安心して選択できる未来を目指している。
伊藤祐規特別研究員（大阪精神医療センター） 高齢化に伴い精神科の入院患者でも増加している「フレイル（虚弱）」や「転倒リスク」の課題に着目し、その解決に向けた新しい評価法の開発に取り組んでいる。精神科の高齢患者は転倒発生率が高く看護・介護の負担となっているため、AIやデジタル技術を用いて短時間で正確に身体機能を測定できるアプリを作成し、データ収集を進めている。
松浦成昭総長（大阪国際がんセンター） 1959年に大阪府立成人病センターとして設立以来、高度ながん医療を提供してきた。2017年の新築移転と改称を経て、2024年の入院患者数が全国1位となり、多くの診療科や最先端技術でトップレベルの実績を誇っている。また、患者の視点に立ったサポートやアート、音楽、地中海料理などの独自のストレス軽減の取り組みにより、患者から高い満足度を維持している。一方で、今後はCTやMRIなどの画像検査機器や外来化学療法のスペース・インフラ不足、マンパワーの不足が深刻な課題となっている。さらに、収益力の向上や病床・スタッフの最適化、知名度・ブランド力の向上などについて、重要な課題として挙げている。
光田信明病院長（大阪母子医療センター） 総合周産期母子医療センターとして、被虐待児童への対応だけでなく、妊娠期から切れ目のない支援体制を構築し、児童虐待防止に取り組んでいる。未受診妊娠調査や社会的ハイリスク妊娠ワーキングの設置、妊産婦こころの相談センター、産後ケアなどの多様な取り組みを展開してきた。行政機関や精神科医療機関等とも緊密に連携し、9年間にわたる厚生労働科学研究の成果報告も含め、妊産婦を含めた包括的な児童虐待防止対策を推進している。
